ステムセルサイエンス社
“これから、お話しする内容は、すべてが本当のお話しです。信じられない話もあるかもしれませんが、すべてが実話です。日本の科学界に蔓延する論文ねつ造詐欺をSTAP細胞も含めて、日本の科学トップ機関であった理化学研究所の幹細胞研究チームの西川伸一・丹羽仁史・故笹井芳樹が関与していたという事実は、大きな問題だといわれてきました。2007年、私達は、ステムセルサイエンス社と理化学研究所の幹細胞研究チームが実行した論文ねつ造詐欺という、通常、知ってはいけない事実を発見してしまいました。STAP細胞グループ（西川伸一・丹羽仁史・故笹井芳樹）が、STAP細胞の前に関与していた、もうひとつの論文ねつ造詐欺と言えるでしょう。恐ろしい世界です。患者救済と言う言葉の後ろに隠された、あまりにも惨い事を平然と淡々と実行する人々。これは、本当に日本の話しなのでしょうか？
私達は、2008年から防衛大学病院の看護師や理化学研究所のダグラス・シップによる誹謗中傷を受けてきました。国の最高機関である理化学研究所の幹細胞研究チーム職員による誹謗中傷です。警察も動いてはくれません。そんな中で、『警察は動かないよ。』というセリフと共に、わたしたちが、受けた被害をお話しする時が来たと感じ、すべてをお話しすることに致しました。
これは、すべてが、事実です。
ステムセルサイエンス社が上場ができなかった理由が、『旧経営者陣と理化学研究所による論文捏造詐欺が原因』である事実は、野村証券系の投資会社であるジャフコがオブザーバーとして取締役会議に出席していましたので、すべての事実を把握しています。（録音テープあり）ジャフコは、自分の口から株主に伝える。と言ってくださっていましたが、代表印返還請求の説明をするために、ジャフコの専務との会議の場で担当者の口から初めて、まだ、事実を知らない多数の株主もいる事をしりましたので、こちらのホームページを使用して、ご説明させて頂きました。
わたくしの申し上げている事が事実である証拠（録音テープや証拠メール）は、多数ありますが、そのうち、アメリカの弁護士より、開示しても良いといわれた証拠のみを開示させていただきます。それ以外は、アメリカの裁判で開示致します。
ステムセルサイエンス社
“これから、お話しする内容は、すべてが本当のお話しです。信じられない話もあるかもしれませんが、すべてが実話です。日本の科学界に蔓延する論文ねつ造詐欺をSTAP細胞も含めて、日本の科学トップ機関であった理化学研究所の幹細胞研究チームの西川伸一・丹羽仁史・故笹井芳樹が関与していたという事実は、大きな問題だといわれてきました。2007年、私達は、ステムセルサイエンス社と理化学研究所の幹細胞研究チームが実行した論文ねつ造詐欺という、通常、知ってはいけない事実を発見してしまいました。STAP細胞グループ（西川伸一・丹羽仁史・故笹井芳樹）が、STAP細胞の前に関与していた、もうひとつの論文ねつ造詐欺と言えるでしょう。恐ろしい世界です。患者救済と言う言葉の後ろに隠された、あまりにも惨い事を平然と淡々と実行する人々。これは、本当に日本の話しなのでしょうか？
私達は、2008年から防衛大学病院の看護師や理化学研究所のダグラス・シップによる誹謗中傷を受けてきました。国の最高機関である理化学研究所の幹細胞研究チーム職員による誹謗中傷です。警察も動いてはくれません。そんな中で、『警察は動かないよ。』というセリフと共に、わたしたちが、受けた被害をお話しする時が来たと感じ、すべてをお話しすることに致しました。
これは、すべてが、事実です。
ステムセルサイエンス社が上場ができなかった理由が、『旧経営者陣と理化学研究所による論文捏造詐欺が原因』である事実は、野村証券系の投資会社であるジャフコがオブザーバーとして取締役会議に出席していましたので、すべての事実を把握しています。（録音テープあり）ジャフコは、自分の口から株主に伝える。と言ってくださっていましたが、代表印返還請求の説明をするために、ジャフコの専務との会議の場で担当者の口から初めて、まだ、事実を知らない多数の株主もいる事をしりましたので、こちらのホームページを使用して、ご説明させて頂きました。
わたくしの申し上げている事が事実である証拠（録音テープや証拠メール）は、多数ありますが、そのうち、アメリカの弁護士より、開示しても良いといわれた証拠のみを開示させていただきます。それ以外は、アメリカの裁判で開示致します。
ステムセルサイエンス事件
古澤千満樹が上場を阻止した証拠の同意書
この書面は、前経営陣による論文捏造詐欺の為に、2008年06月に予定していたアメリカの上場企業とのＭ＆Ａを白紙に戻すしかなかった、ステムセルサイエンス社のリバースマージャー（上場）でしたが、その後、論文捏造詐欺についての警察への告発など、一定の取締役陣がしなくてはならない事を実行し、弁護士に言われた、現取締役陣が論文捏造詐欺に関してするべき事を実行した後であれば、上場が可能である。という内容の通り、再度、Ｍ＆Ａ方式の上場を模索しました。
そして、その結果、イングランドの企業とのＭ＆Ａでの交渉に入る事が決定し、Ｍ＆Ａに関する秘密保持契約書などを締結し協議にはいりました。
しかし、前代表取締役の中島憲三が、代表印の受け渡しを拒んでいた為、登記簿謄本の代表者や取締役の変更登記ができませんでした。
実質上は、株主総会・取締役会議などで代表や取締役は変更になっていましたが、やはり、Ｍ＆Ａともなると、どうしても代表印が必要である為、代表印変更するためには登記簿の変更が必要であった為、当時の代表取締役であったG社長や取締役であった古澤などの代表印変更届けの同意書への署名捺印が不可欠でした。
しかし、取締役であった古澤だけが、代表印変更の為に必要な署名捺印を拒み、その結果、登記簿の変更登記ができずに、結局、上場は阻止されてしまったのです。
当然なことですが、株主として株を購入した人たちの信頼を裏切らない為にも、なんとかＭ＆Ａという形での上場をしたかったのですが、古澤の行動の為に、できませんでした。
そのため、取締役会議で協議の結果、古澤の行為は、許されるべきものでは無く、取締役会議で損害賠償請求をする事への同意書への署名がなされました。
この書面は、古澤に対する取締役陣の損害賠償請求の同意書面になります。
